教育レベルの低さや中年期の聴力低下、高齢期の喫煙や抑うつといった9つの認知症の危険因子への対策を講じれば、世界の認知症の3例中1例は予防できることが、国際研究グループによる分析から明らかになった。この分析結果はアルツハイマー病協会国際会議（AAIC 2017、7月16～20日、英国・ロンドン）で発表され、詳細は「Lancet」7月20日オンライン版にも掲載された。

　分析結果を報告したのは、英ロンドン大学精神医学教授のGill Livingston氏ら各国の認知症を専門とする研究者24人のグループ。認知症に関与することが分かっている危険因子のうち、教育レベルの低さ（15歳以降に教育を受けていない）に加え、中年期（45歳以上65歳未満）の聴力低下、高血圧、肥満、さらに高齢期（65歳以上）の喫煙、抑うつ、運動不足、社会的孤立、糖尿病の9つの因子について対策を講じることで、認知症の35％は予防できることが示されたという。
　
　また、これらの因子のうち特に認知症予防で重要なのは「教育レベルの低さ」「中年期の聴力低下」「高齢期の喫煙」の3つであることも分かった。同グループによる分析で、認知症患者数は、15歳以降も全ての人が教育を継続できるようにすることで8％、中年期の聴力低下例を全て治療することで9％、全ての高齢者が禁煙することで5％減らせると推定された。
　
　一方、認知症リスクとの関連が指摘されているアポリポ蛋白E（ApoE）の遺伝子型（ε4 アレル）について対策を講じても、予防できる認知症は10例中1例未満（7％）にとどまることも分かったという。

　最新の推計報告によると、世界の認知症患者数は約4700万人だが、2050年までにその3倍に相当する1億3100万人に増えると予測されている。Livingston氏は「認知症が診断されるのは通常、高齢期だが、その危険因子は若い時から高齢になるまで生涯を通じてみられ、それらによって脳の変化は症状が出現する何年も前から始まる」と説明。また、「こうした危険因子を念頭に置いた広範なアプローチを認知症の予防策に取り入れることは、高齢化社会にベネフィットをもたらすだけでなく、世界の認知症患者の増加を食い止める一助にもなるのではないか」との見方を示している。

　共同研究者で米南カリフォルニア大学（USC）ケック医学部教授のLon Schneider氏も、「生涯を通じた認知症リスクの低減を目指し、社会全体で取り組みを進めるとともに、認知症患者のケアや治療を向上させる必要がある」と述べている。

（HealthDay News 2017年7月20日）